私が使える Copilot は何?
Microsoft 社の生成 AI である Copilot はとても便利で、今となっては Copilot が利用できない状況に
とても戻れない、という人は多いのではないでしょうか。
どうも、おっはようございまーす。 松本です。
この記事書いているの朝なので。まだ、午前中ですので。
Copilot てなんだっけ?気を付けるところは?
Copilot は Microsoft 社の生成 AI で、いろんなところから、いろんな風に使えて便利にしてくださっているものです。
Microsoft Edge ブラウザに Copilot のアイコンが有ったり、スマートフォンのアプリだったり、
Office デスクトップ アプリからだったり、
無料で利用できるものや有償ライセンスが必要なものだったり。
逆にいろいろありすぎて「むしろよくわからんけど?」になっています。
様々な生成 AI を利用する機会があると思いますが、最も気にした方が良いのは
「その生成 AI は情報漏洩、保護の観点で、安全かどうか」
になります。
生成 AI を利用する前に、「入力した情報は何処に保存されるのか、他人にも見えるように学習データに利用されたりしないか」
など確認しておきましょう。
一番最悪のパターンは利用した生成 AI につっこんだ機密情報が第三者も利用可能、閲覧可能な状態で再利用されてしまい、
自分の手助けをして貰うつもりが、とんでもない情報漏洩に至ることです。
さて、Copilot はどうでしょうか?
ひとまず言えるのは Office 365 / Microsoft 365 をご利用の方であれば、比較的安心と言えます。
組織のアカウントでサインインした状態の Copilot Chat の画面サンプルですが、右上に「盾のアイコン」があります。
これはエンタープライズデータ保護が効いている状態で、このプロンプトに入力した情報は組織外で再利用されることが無いように
保護されており、安全です。

Microsoft 365 Copilot Business または Microsoft 365 Copilot のライセンスが適用されている場合は
以下のような選択があります。
「鞄のアイコン (作業)」=仕事、組織内データが対象
「地球儀アイコン (Web)」= 外部公開されているインターネット情報のデータが対象
この時、「鞄のアイコン (作業)」を選択していると、サインインしているユーザー自身のメールボックスや OneDrive をはじめ、
SharePoint Online 等もアクセス権有るサイトの情報が参照されます。
外部に情報漏洩することはありませんが、SharePoint のアクセス権設定などがうまくない場合、組織内部での情報漏洩となる場合が
ありますのでご注意ください。
例えばですが、人事部門の利用する SharePoint サイトでは個人情報にまつわる情報が多くある可能性があり、通常は人事部以外のユーザーが
閲覧できるべきではない情報が有ったりします。営業部門の人がこれらを閲覧できるべきではないですし、SharePoint サイトの URL も知らず
普段アクセスしていないかもしれませんが、もしも営業部門の人も URL さえ知っていればアクセスできるような状態であった場合、
Copilot の生成する回答の中にはそのサイトの情報が含まれてしまうかもしれません。

スマートフォン アプリや、 Microsoft Store からインストールするアプリの場合、「Microsoft Copilot」ではなく「Microsoft 365 Copilot」をご利用ください。
Office365 / Microsoft 365 アカウントでのサインインが必須となりますが、エンタープライズデータ保護のもとで利用可能です。
以下は Microsoft Store で Copilot を検索した場合のサンプルです。Copilot アイコンの下側に「M365」のロゴが記載されていることが目印です。

また、Apps for Business / Apps for Enterprise 等を利用してインストールする Office デスクトップ アプリは、
リボンメニュー内に Copilot アイコンがあって便利に使えたりするものです。
Excel の場合の例を示します。

Copilot の機能制限について
前置きが長くなりました。
Microsoft さんは 有償版の Copilot ライセンス無しでも Copilot 機能を利用できる範囲を広げておられました。
私が Copilot を気にし始めたころ、Office デスクトップ アプリ内の Copilot アイコンは有償ライセンス無しユーザーの場合、
グレーアウトしていたりしました。故に、ライセンス所有してカラーアイコンになっていることに大変喜んだものです。
ところが、ライセンス無しでも利用できる機能範囲がデスクトップ版 Office にまで広がり、ライセンス無しの場合利用できる
機能範囲に制限がある(組織内データにはアクセスできない)ものの、Copilot アイコンはカラーに変わったのであります。
そんなこんなで Copilot 利用ユーザーが増え、結果的にサーバー側負担が大きくなったのだと思いますが、
Microsoft 社から Copilot 利用機能制限の通知がなされました。
ざっくり概要ですが、
・Office 365 / Microsoft 365 利用テナント 2000 シート以上で Copilot 有償ライセンスを持たない場合、
Copilot 機能制限状態とする。
・Office 365 / Microsoft 365 利用テナント 2000 シート未満で Copilot 有償ライセンスを持たない場合、
Copilot は現状通り利用可能とするが、サーバー側不可が高い場合、ライセンス保有ユーザーの処理を優先するため
レスポンスが遅いなど制限が発生する。
この案内をみて思ったのは 「2000シート以上なんてそうそう無いので自分の範囲では影響なさそうだな」だったのですが、
実際には機能制限になる状態がありました。
状態確認方法
改めてこの通常利用可能なのかどうか確認する方法について、調査確認しましたので備忘録として残しておきます。
テナントの管理者の場合:
メッセージセンター内に以下のメッセージが届いていることを確認してください。
どちらか片方しか来ないみたいです。
| メッセージ ID | Copilot の状態 |
| MC1253858 | Copilot for 365 有償ライセンス無しユーザーは、 Copilot Chat (Basic) となり、 デスクトップアプリから Copilot アイコンが非表示になり機能 |
| MC1253863 | Copilot for 365 有償ライセンス無しユーザーは、 Microsoft 365 Copilot (Basic) となり、 デスクトップアプリで Copilot アイコンが表示され、従来通り利用可能になる。 |
一般ユーザーの場合:
Microsoft 365 Copilot アプリ内のユーザー情報を確認するか、Web ブラウザでの Copilot Chat にアクセスした際のユーザー情報を確認します。
※ Teams の Copilot Chat では今のところ確認できませんでした。
ユーザー名の下に「M365 Copilot (Premium)」 など表示されています。

| 標示されているもの | 状態 |
| M365 Copilot (Premium) | 対象ユーザーに Copilot の有償ライセンスが適用されており、機能制限なく利用可能。 |
| M365 Copilot (Basic) | 対象ユーザーに Copilot の有償ライセンスは適用されていないが、所属テナントが機能制限対象外であるため デスクトップ版 Office アプリ内での Copilot が利用可能(組織データにはアクセスできない) |
| Copilot Chat (Basic) | 対象ユーザーに Copilot の有償ライセンスは適用おらず、所属テナントが機能制限対象であるため デスクトップ版 Office アプリ内での Copilot が利用不可。Copilot アイコンも非表示 (組織データにはアクセスできない、Outlook のみ Copilot 利用可能) |
今確認できている範囲での事例では、
・Microsoft 365 E5 テナント 3 シート Copilot 無し (検証用テナント) では 「MC1253863」が確認できましたので、機能制限なし。
・Microsoft 365 E3 テナント 70 シート Copilot ライセンス 3シート では「MC1253863」が確認できましたので、機能制限なし。
・Office 365 E3 テナント 100 シート以上 Copilot ライセンス無しでは 「MC1253858」が確認できましたので、機能制限あり。
機能制限付きテナントに有償 Copilot ライセンスをいくつか追加した場合に機能制限なしへ移行するのか、
一旦機能制限付きテナントになってしまったら、Copilot 有償ライセンスを適用しない限り、ライセンス無しユーザーは機能制限なし
のままなのか確認できておりませんが、確実に便利なのは有償 Copilot ライセンスを付与したユーザーです。
ライセンス無しでは組織内データを参照することが出来ません。
この機に必要なユーザー数分のみでも Copilot 有償ライセンスの導入をお勧めいたします。

